日本大学学生互助会(文理学部) Wiki

自閉スペクトラム症（ASD）
→「自閉症」「高機能自閉症」「アスペルガー症候群」を総称して自閉スペクトラム症（障害）と呼ぶ。

自閉症の特徴
言葉の遅れや知的障害を伴い、人とコミュニケーションをとることが困難であることが大きな特徴である。また、拘りが強いなどの特徴がある。

• 高機能自閉症では、知的障害は見られない。
• アスペルガー症候群は、知的障害はなく、人によっては優れた才能を発揮することがある。しかし、コミュニケーションをとることは苦手。
• アスペルガー氏が発見した「アスペルガー症候群」は近年使われなくなっている。
  新たな研究で、臨床医がナチスドイツの児童安楽死プログラムに協力していたことが判明し、アスペルガー氏も協力していたと判った為。
  (※アスペルガー症候群の名前自体はアスペルガー氏が付けたものではない。)

自閉症研究

• 1943年：アメリカの小児科医レオ・カナーが「早期幼児自閉症」を報告したことにはじまる。
• 1944年：オーストリアの小児科医ハンス・アスペルガーが「自閉性精神病質」を発表。
  ⇒精神分裂病（統合失調症）の最早期の発症、心因性の情緒障害と考えられていた。
  ■1960年代後半より自閉症は脳機能障害という共通認識が広がる。
• 1981年
  イギリスの児童精神科医のローナ・ウィングがアスペルガーの業績を再評価したことで、アスペルガー症候群について広く知られるようになった。

  アスペルガー氏
  アスペルガーは1938年に初めて、明確な心理的差異を持つ子供たちのグループを「自閉症」と特徴づけ、
  1944年にこのテーマに関する包括的な研究を発表した。
  彼の研究結果は1980年代に国際的に認知され、「アスペルガー症候群」という用語が一般的に使われるようになった。

自閉スペクトラム症は「コミュニケーション（対人関係）の障害」と「興味や行動への強いこだわり」という2つの特徴を併せ持っている。
どちらかだけという子どもが多くいるが、どちらか一つだけでは、自閉スペクトラム症とは診断されない。

自閉スペクトラム症の診断基準

• コミュニケーション（対人関係）の障害
  以下の３つの項目で持続的な障害があるか。
  ①会話のやりとりや感情を共有することが難しい
  ②人と交流する際、身ぶり手ぶりなどの非言語的コミュニケーションがとれない
  ③年齢に応じた対人関係が築けない
• 興味や行動への強いこだわり
  以下の４項目のうち２項目以上当てはまるか。
  ①常に同じ動きや会話を繰り返す
  ②同一性への強いこだわりがある
  ③非常に限定的で固執した興味がある
  ④音や光などの感覚刺激に対して、極度に過敏。あるいは鈍感。

感覚の感じ方に過度な偏りがあると、日常生活に支障をきたす場合がある。→感覚情報統合の困難
感覚は、個人の主観的なものであり、個々によって刺激の受け取り方はそれぞれ。そのため、感覚の偏りがある人の困難さは、他の人からは理解されにくい。
多くの人が何も感じない場面でも、感覚に偏りがあると、その場所にいるだけで耐えがたい苦痛を感じることがある。
授業中に席を離れてしまうなど、問題とされる子どもの行動の背景には、感覚の偏りがある可能性がある。

自閉スペクトラム症の子どもは、その特性から、親に叱られたり、友達から仲間外れにされることが多く、不安障害などの二次障害を起こしやすくなる。
日常生活での困難を軽くし、二次障害を防ぐためにも、適切なサポートが必要。
発達障害は個性や特性に近いものなので、家族や周囲の人は、治さなくてはいけないと思わないことが大切。
「障害」ではなく「違い」と捉え、その子にあった対応方法を見つけ出すようにすべし。

サポートのポイント

• その子の「いいところ」を見つけて、手放しでほめて自信を持たせること。
  「頑張ったね」「上手だね」などのストレートな言葉で、努力したこと自体を褒める。
• 「抱きしめる」「ごほうびをあげる」など、言葉以外で褒める。
  家族はもちろん、学校や幼稚園、保育所など、子どもの周囲の人たちがチームを組んで、その子の個性や特性に合ったサポートの方法を見つける。
• 極度に興奮してしまった場合には言葉や行動で緊張を和らげる。
  「落ち着くグッズ(母親のタオル等)を持たせる」「別室に移動させ、落ち着くのを待つ」「以前興奮した場面と似た場面になるのを避ける」等が考えられる。

言語障害の基礎知識

肢体不自由
肢体不自由のある人々への適切な支援ニーズの把握が重要。

小児科医であり、生後間もなく脳性麻痺となった熊谷晋一郎氏 は、「当事者研究」を研究分野としている。
当事者研究とは障害や病気を持った本人が、仲間の力を借りながら、自らの「困りごと」について研究すること。
専門家の研究では、自閉スペクトラム症の人＝パニックを起こす人、コミュニケーションが苦手な人、といった表層的な捉え方をされるが、
一方の当事者研究では、なぜ彼らがパニックを起こすのか、そもそもどのような「ものの見え方」や「音の聞こえ方」をしているのかといった、
障害を持つ人の言動の背景にあるものが具体的に見えてくる。
熊谷氏は一人暮らしの経験から、友人や社会など依存できる先を増やしていくことで生きていけると知り、「自立とは依存先を増やすこと」だと提唱している。
この考えは、障害の有無にかかわらず、全ての人に通じる普遍的なものと捉えられている。(「自立」の再定義)

熊谷晋一郎
生後すぐに出た高熱によって、脳性麻痺となる。手足が不自由なため、中学生の頃から車椅子を利用している。
日常生活を送る上では他者の介助が欠かせない状態である。
熊谷氏が出生した1970年代には、脳性麻痺は早期にリハビリをすれば9割は治ると考えられたために、熊谷氏の親は物心つく前から、
膝立ちの仕方、寝返りの打ち方、茶碗の持ち方など、毎日5、6時間にも及ぶ厳しいリハビリをさせた。
できる限り健常者に近づけて「自立」して生活できるようにすることが目ざされた。

1980年代に入って、脳性麻痺は治らないという論文が出され、障害も身体の中だけでなく外にあるという考えが浸透することとなった(障害の社会モデル)。
障害の重い方が生活しているのを見る様になり、「リハビリをしても治らないけれど、健常者にならなくても社会に出られるんだ」という確信が出てきたという。

親が生きている間に親亡き後をシミュレーションしておきたい、そのために一人暮らしをしようと、強く思うようになり、山口から東京大学に進学する。
実際に一人暮らしを始めて熊谷氏が感じたのは、「社会は案外やさしい場所なんだ」ということであった。
それまで熊谷氏自身が依存できたのは親だけだったために、親を失えば生きていけないのでは、という不安がぬぐえなかったという。
しかし、一人暮らしをしたことで、友達や社会など、依存できる先を増やしていけば、自分は生きていける、自立できるんだということがわかった。
「自立」とは、依存しなくなることだと思われがちであるが、そうではなく、「依存先を増やしていくこと」こそが、「自立」であるという。
このことは、障害の有無にかかわらず、すべての人に通じる普遍的なことだと考えている。

日本では、古く「不具」「かたわ」など外見や動作の特徴から呼ばれ、戦前は法律用語として「不具廃疾」が用いられてきた。
「肢体不自由」という用語は、東京帝国大学整形外科教授であった高木憲次によって提唱された。肢体不自由当事者であった政治家の橋本龍伍氏は高木氏へ、
「他人から批判されるような名称には我慢が出来ない」「自分自身が唯不自由であるだけのことであって、一切他人から批判されるような名称には我慢が出来ない」
と訴えかけた。この用語には、当事者の思いや意見が反映されている。

橋本龍伍
橋本龍伍は、大日本麦酒の常務を務めた橋本卯太郎の五男で、大蔵官僚・政治家で戦後には文部大臣、厚生大臣等を務めた。
小学校4年生の時に、結核性腰椎カリエスを患い、小学校は卒業することができたが、闘病生活を余儀なくされた。
逗子開成中学に進み、闘病しながらも勉学に励み、検定で開成中学を卒業した。
第一高等学校に進学するべく願書を提出したが、軍事教練ができないという理由で入学願書は受け入れられなかった。
何校かの私学では、身体障害者へ門戸をひらいており、その一つの慶應義塾大学に進学した。
慶應義塾大学進学後、旧制高等学校への進学を目ざすために、文部省への座り込みを行い、当時の文部大臣に対して、
「足が不自由だからということで受験させないのはおかしい。公平にチャンスを与えるべきである」
「からだが不自由という理由だけで自分の人生に立ち向かっていく勇気ある人間に機会を与えないような国家は、国家としての意味がない」と意見した。

その後、受験資格の認定制度が改訂され、障害者にも高等学校への受験資格が与えられるようになった。
(橋本龍伍は第一高等学校(現在の東京帝国大学)を卒業後、大蔵省へ入省した。)

吉田内閣が発足した後に、1948（昭和23）年に官房副長官に抜擢され、翌年に故郷の岡山より衆議院に当選して、代議士として政界入りを果たす。
１９５１（昭和26）年に第三次吉田内閣において、厚生大臣に就任し、終戦後の重要問題であった
戦傷病者、戦没者遺家族の援護、社会保障制度の拡充などに解決の糸口を見出すために国民健康保険、国民年金制度の改善に取り組んだ。
文部大臣就任後には戦後の校舎不足解決に奔走しながらも、施設や自宅にいる肢体不自由児への教育機会の拡充のために、
自分が小学校のときに勉強できなかった経験を踏まえて、取り組んでいた。

橋本龍伍が「肢体不自由」という用語を浸透させたかは定かではないが、障害のみによってその個人がすべて規定されるのではなく、
周囲の環境や支援、自分の意思と行動によって「障害」は改善され、生活はより良いものになっていくことが示唆される。

教育的措置の基準

• 特別支援学校（肢体不自由）
  補装具の使用によっても歩行、筆記等日常生活における基本的な動作が不可能または困難な程度、または常時の医学的観察指導を必要とする程度のもの。
• 特別支援学級（肢体不自由）
  補装具によっても基本的な動作に軽度の困難がある程度のもの。
• 通級による指導（肢体不自由）
  通常の学級での学習におおむね参加でき、一部特別な指導を必要とする程度のもの。

幼稚園、小学校などに準じた教育を行うと共に、障害による学習上または生活上の困難を主体的に改善・克服するために必要な知識、技能、態度及び習慣を養う自立活動の指導を行うことが肢体不自由教育の目的である。肢体不自由の他に知的障害など、他の障害を併せ有する幼児児童生徒も在籍していることから、一人一人の障害の状態等を考慮した弾力的な教育課程を編成し、医療との連携を実施する。

肢体不自由者の教育的課題

• 肢体不自由特別支援学校には，学校が単独で設置されている形態の他，医学的治療が必要な者を対象とした障害児入所支援（医療型障害児入所施設等）と併設又は隣接している形態等がある。寄宿舎を設置している学校や，訪問教育を行っている学校もある。
• 肢体不自由児の運動・動作の困難の程度は一人一人異なるので、日常生活や学習上どのような困難があるのか、それは補助的手段の活用によってどの程度軽減されるのか、といった観点から把握する必要がある。運動・動作の困難は、姿勢保持の工夫と運動・動作の補助的手段の活用により軽減されることが少なくない。
• 肢体不自由児は言語障害や書字の困難、表出手段の乏しさなどから、コミュニケーション手段が限られがち。当事者の自己決定・主体的参加を目指すうえで、権利としてコミュニケーションを保障することが重要な教育課題になる。ICTやロボット機器の活用が学校教育においても追及されるようになっている。
• 肢体不自由の子どもでは、摂食嚥下障害、知的障害、日常的な医療的ケアを伴う重複障害を有する子どももが増加している。重度重複障害や医療的ケアを要する場合、就園・就学に親の付き添いを求められるケースが未だ多く、送迎バスに看護師がいない、学校に看護師が足りないという実態の解決も不可欠である。

医療的ケア児・者の現状と支援制度

• 現状
  医療の進歩により、たんの吸引や経管栄養などの医療的ケアが必要な「医療的ケア児」が増加しており、2020年時点の在宅数は約1万9000人（10年前の1.8倍）と推定されている。
• 課題
  かつての法律や制度では地域での生活が想定されていなかったため、保育園・学校での受け入れ体制不足や、家族への重い負担（長時間の介助、就園・就学時の付き添い）が問題となっていた。
• 法整備
  2016年に障害者総合支援法と児童福祉法が改正され医療的ケア児の存在が法律に明記され、さらに2021年6月には「医療的ケア児支援法」が成立し、国や地方公共団体に支援の責務が課された。

肢体不自由児はコミュニケーション手段が限られがちであるため、当事者の自己決定・主体的参加を目指すうえで、権利としてコミュニケーションを保障することが重要な教育課題となる。

社会参加を促進する取り組み

• アパレル支援サービス「キヤスク」
  重度の脳性麻痺のある利用者に対して、着脱が困難な服をファスナーや生地の調整で「お直し」することで、
  好みの洋服を着て心豊かに日常生活を送れるようにするサービス。
• 分身ロボットカフェ「DAWN」
  外出困難なパイロットが遠隔操作型ロボット「OriHime」を操作し、自宅にいながら接客の仕事をするプロジェクト。
  脊髄性筋萎縮症でほぼ寝たきりの状態にある中島寧音がパイロットとして働き、大学受験に合格した事例が紹介された。